経済

私は経済に詳しくありませんし、詳細を正確に理解している訳でもないので、各論については述べないでおこうと思います。その代わりに、大枠から言って、何が一番問題であるのか、そして未来の経済システムの方向性について、「愛の星 友の会」の考えをお話ししようと思います。

全世界の経済をいわば支配している、小規模な資本家のグループがあります。彼らは、国際銀行を所有していて、結果的に投資先である企業の情報を得ることが出来ます。影響力はかなりの範囲に及びますが、主に軍需産業、医療、メディアに目を光らせています。また石油会社を所有しています。そしてあろうことか、麻薬の生産地に投資し、管理してもいます。

なぜそうなるのでしょうか。彼らはメディアを操作して戦争を鼓舞します。それは血に飢えているからではなく、単に兵器が売れて儲かるからです。偏った情報によって恐怖をばらまけば、人々は無力になり、戦争へと向かって行きます。衝撃的な出来事とテレビを利用すれば簡単なことです。どこの国とどこの国が戦争するかは問題ではありません。どちらにせよお金は彼らの懐に入ります。彼らは新しい医療技術が広まるのを妨害します。なぜなら人々が健康になれば、儲からなくなるからです。特に、お金のかからない治療法を嫌います。そうではなくて、健康を手にするためには病院に頼らなければいけないように仕向けるのが好きです。さて、各国政府の膨れ上がった軍事費と医療費はどこから集めるのでしょうか? 国民の税金です! 彼らは税金によって養われていて、当然政府よりも強い権力を行使しています。石油は富の泉です。石油が出続ける限り富を欲しいままにしていられます。石油に代わる代替エネルギーの研究が発表されるのを、彼らは妨害します。化石燃料を燃やし続けて温暖化した地球を彼らがどうするつもりなのか私には分からないのですが、とにかく今はそうしています。そして一層悪いことに、彼らは私たちの間に麻薬がはびこるのを止めようとは考えません。当然、麻薬は人を無力にしてしまうので、むしろ好都合なわけです。そしてとても儲かる手段でもあるのです。彼らはとても頭が良いわけです。このような情報は私たちを不快にさせますが、知ること自体は好ましいことです。何も知らなければ現実の新しいバージョンを選択することも出来ません。実に彼らは、私たちに一生懸命働いて真面目に納税し、借金して高額な製品や不動産を買い求め、老後は病気になって医療費を沢山使って欲しいと考えています。これが「新世界秩序」と呼ばれる経済システムです。彼らは感情から切り離されており、あまり生命を尊重する人たちではありません。私たちのこの窮状を想うと、涙が出て来るではありませんか? 本当に、ひどい話ではないでしょうか?

知らない、ということが一番の問題です。私たちの多くが事実を知っていれば、そのような暴挙を許してしまうことはないでしょう。政治への無関心も、やはりこの問題に拍車を掛けています。政治について無知でいれば、悩むこともなく気楽で良いのかも知れません。確かに、政治について市民が思い煩う必要のない社会のあり方は理想的です。しかし税金が官僚や政治家によってあらぬ目的で浪費され、さらには資本家グループに吸い上げられている現状を考慮すると、私たちは知らんぷりを決め込むよりも、知識を得てその職にふさわしい人格者を政界へ送り込むのが正しい態度であるように思われます。ですから知るということがまず最初の提案です。

それでは未来の経済システムについてはどうでしょうか? 私は、まず個人のエンパワーメント(本来の力を取り戻すこと)を第一義に考えています。今は、昔であれば命を賭けて追い求めなければならなかった秘密の教え、私たち自身が神であり創造者であるという究極の教えを、図書館へ行けば、あるいはインターネットを検索すれば簡単に得られてしまうという非常に有り難い時代です。このような個人を力づける知識に立脚した上で、真の主権についてもう一度考察すべきだと思います。主権というのは、もちろん「国民主権」のことです。

有り難いことに、この世界は民主主義の潮流の中に戻って来ています。日本の憲法でも、国民主権が謳われています。つまり、国会は国民の代表であり、いわば主権を信託されているわけです。しかし、なぜだか分かりませんが、納税の義務というものがあり、私たちは政府に従わなければなりません。ここで本来の立場は逆転しています。主権が私たちにあるならば、政府の政策や税金の使い方が気に入らないなら、私たちは税金を納めなくても良いはずです。政府というのは、税金を課さなければ誰も働かなくなるだろうと考えるものです。私たちは本当にそんなにも自堕落で、無秩序な存在なのでしょうか? いいえ、私はそうは思いません。私たちは、公共サービスを一切利用しなくても、ただ生きているだけで税金を取られていますが、それはおかしいと思います。いわゆるインフラストラクチャーの整備や福祉や国防のためにお金がかかるのは分かります。そうであれば、その目的のために別々にお金を募れば良いのです。サービスを利用する見込みのない人たちから一律に、無理矢理に所得を奪う行為は主権を侵害しています。私は、政府にすべての国民から税金を徴収する権利を信託すべきなのは、唯一義務教育にかかる費用についてだけであると考えています。他のすべてのことは地方公共団体か民間企業でも出来ることなのではないでしょうか。私は「小さな政府」の考え方に賛成です。でも、そのような政府を実現する前に、私たちはまず子供たちのために平和な世界を築きましょう。

今、日本では教育にものすごいお金がかかるようになって来ています。公立はそうでもありませんが、小学校から私立の学校に通ったら、とても費用がかかります。国公立の良い大学に入ろうと思ったら、私立の進学校や、塾や予備校に行かなければ難しいのかも知れません。国公立の大学の学費自体も上がっていて、いわゆる教育格差を生む社会になって来ているのです。子供たちは社会の宝であり、大切に育てられ、良い教育(無論記憶ベースの教育ではなく、子供たち一人一人が正しく選択できるように促し、才能を花開かせるのをサポートする教育のことです)を受けられるようにするべきではないでしょうか。すべての教育を無料にし、そのための費用を全国民から徴収する役割を政府に信託するのであれば、私からは一縷の異論もありません。

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